【日本の危機です】

≪Tenboss mori≫≪子どもと妊婦を放射能から守る≫≪児玉龍彦教授≫≪衆議院厚生労働委員会≫≪怒りの緊急提言≫

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衆議院厚生労働省委員会に参考人として出席の「児玉龍彦」教授(東大先端科学研究センター)が「放射線の健康への影響」と題目で話されたのですが

 

 

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3月15日に児玉教授は驚きを隠しえなかったと!未曾有の大震災によって引き起こされた原発事故後の、国と東電の「さしあたって健康に問題はない」という事をおっしゃいましたが私はその時に実際はこれは大変な事になると思いました・・・・と始まった

 

子どもと妊婦を放射能から守る、子どもと妊婦に影響を与えかねないと!涙ながらに訴えたのだ。そのYou-Tubeはコレだ!

 

Photo━▼━ こちらからご覧下さい ━▼━

 

教授!力が入ります・・・・「妊婦の胎児、それから幼い子ども、成長期の増殖が盛んな細胞に対しては放射線障害は非常な危険をもちますさらに大人においても増殖が盛んな細胞たとえば放射性物質を与えると髪の毛それから貧血、それから腸管上皮のこれらはいずれも増殖分裂が盛んな細胞でして・・・・・・・」

 

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最後に、4?≪3つのようだ≫つの事を緊急提案していました

 

【第1】今すぐにでも国策として、食品、土壌、水を、日本が持っている最新鋭のイメージングなどを用いた機器を用いて抜本的に改善すること

 

【第2】緊急に子どもの被ばくを減少させるために新しい法律を制定して下さい≪このことで教授たちのしていることはすべて法律違反をしていると≫

 

【第3】国策として土壌汚染を除染する技術をノウハウを持っている民間企業の力を結集していかなければ≪今のままだと何10兆円という国費がかかるのをいまだと利権がらみの公共事業になりかねないと危惧せざるを得ない≫

 

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そして怒り心頭ななのか「7万人の人が自宅を離れてさまよっている時に 国会は一体何をやっているのですか」
と籍を外したが何故これほど信念を強く持ち正義を貫こうとしている優秀な方々に、国は手かせ足かせをかせるのでしょうか?

 

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≪Tenboss mori≫≪日本の報道は問題な状態≫≪ニューヨーク・タイムズ」や「ワシントン・ポスト」≫

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日本の報道は「問題な状態」と指定されていることご存知ですか 世界でトップ3に入る経済大国ー「日本の報道の自由」は国境なき記者団によれば ベスト3にも50位にも入らず なんと66位です   ≪ 2020年に発表されたデータ ≫

2010年では11位だった その二年後には22位まで下落し さらにその一年後にはなんと53位まで下落しています こうして日本は年々順位を落とし ちなみに日本より上位にいるのは、このような国です

2012年には世界で不可解なことが起きました 「ニューヨーク・タイムズ」や「ワシントン・ポスト」などの大手の新聞社がいきなり「尖閣諸島は中国のモノだ」といった報道をしたのです

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その広告の大見出しは「尖閣諸島(中国語原文では釣魚島)は中国に帰属する」とされ 誌面の中央には、巨大な尖閣諸島の写真が掲載されていたのです そしてその写真の周りを取り囲むような格好で尖閣が中国の領土である理由が書き込みされていたのです ちょうど、この2012年は日本政府が尖閣諸島を国有化したタイミングでした

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これは、日本の安全保障の立場にとって大変不利になる深刻なネタであり、日本と中国の両方を刺激するモノでした 米国政府はこれまで「尖閣諸島は日本の施政権下にあり 日米安全保障条約の適応対象となる」との立場を示していたのにかかわらずですよ ではなぜいきなり米国政府の意見とは異なる”尖閣諸島は中国のものアピール”がニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストなどの大手新聞社で大々的に報道されたのでしょうか?

これら中国を贔屓にする記事は「ニューヨーク・タイムズ」や「ワシントン・ポスト」などの報道の発行物ではなかったかららしい 中国の「チャイナデイリー」という新聞社がチャイナウォッチという広告が発行してできた別刷りの紙面を「ワシントン・ポスト」や「ニューヨーク・タイムズ」の中に差し込み あたかも「ワシントン・ポスト」や「ニューヨーク・タイムズ」の1ページであるかのように見せるというかたちを取って展開していたのです

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 中国の宣伝・世論工作が載せられているのは ほかにも「ウォール・ストリート・ジャーナル」・「ロサンゼルス・タイムズ」「シアトル・タイムズ」といったアメリカの有力新聞を筆頭に少なくとも海外の30社以上の新聞社がチャイナデイリーと契約しているということです

いま「尖閣諸島は日本の施政権下にあり 日米安全保障条約の適応対象となる」と主張し その立場を示していたにもかかわらず米国政府も今後の世論の動きによっては変わってくるかもしれないと懸念されます

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≪世界をひとつにするはずだったインターネットに深い亀裂が走り始めている≫≪Tenboss mori≫

 

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世界を巡るデータを最も多く手にしているのは誰なのか 国境線が情報流通を滞らせ始めた 国境を越えて流通するデータ(越境データ)量を主要国別に分析したところ 中国が米国を圧倒するデータ結果だったことがわかった。

 2019年 越境データが最大だったのは中国だった。中国のデータ量(約4億8566万Mbps)は米国のほぼ2倍の規模だった

 

2001年 米国は世界最大のデータ大国だったし欧州諸国や日本も上位でしたが 今や順位は大きく変わり インド・シンガポールが躍進し なんと日本は最下位に沈んでしまった

 

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中国と米国の勢いの差はなんだったのか ⇒ 中国は2001年から2019年にかけてデータ量を7500倍にしたが、米国は219倍だった 日本は225倍にとどまり、シンガポールやベトナムにも追い抜かれた

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≪南海トラフ巨大地震≫≪公開シュミレーションビデオ≫≪怠るな準備≫≪Tenboss mori≫

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    ≪2分で見られるビデオ!≫

2013年3月 国の有識者会議は千年に一度起きるかもしれないとはいえ、明日起きるかもしれない「南海トラフ巨大地震」が発生した時の被害・事象のシュミレーションは凄まじい!マグニチュード(M)9・1の地震が起きると

 

〈南海トラフ〉 静岡の駿河湾から九州東方沖まで続く深さ約4000メートルの海底のくぼみ(トラフ)のことで、海側の岩板が陸側の岩板の下に沈み込む境界にあり、1600年代以降だけでもマグニチュード7から8クラスの地震が繰り返し起きている・・・1600年といえば関が原の戦いの時代だ!

   ≪シュミレーションビデオはコチラから≫

 【クリック⇒】https://youtu.be/Vcy4yk1L_qg

2016年10月に内閣府防災の作成シュミレーションビデオが未公開になっていて 見ることができません そこで最新の2019年3月の南海トラフ地震が起きた時のシュミレーション動画が公開されています

2013年前の試算でも⇒上下水道・電気・ガス・電話などのライフラインはすべてストップ!上水道は最大で3440万人分が断水、電力では最大2710万軒が停電、都市ガスは近畿・東海を中心に1週間後も 150万戸がストップといった異常事態に

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通信では固定電話930万回線が不通、携帯電話も基地局の電源がオフになるため使用ができなくなる。、東名・新東名高速道路は不通が続き、新幹線はもちろん東海道・山陽新幹線も運休状態で、脱線が起こったら全面復旧には最低でも1か月かかるだろうと

 

最大死者数は32万3000人(3・11の17倍)、津波による浸水は1.8倍、被害総額169兆5000億円は10倍である。この他、企業活動の低下による被害44兆7000億円、交通寸断による被害6兆1000億円と予想されている。

 

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国内総生産(GDP)の42%、東日本大震災の10倍を超える規模。今回の公表で死傷者数などを含む被害想定が出そろったことになり、国は防災対策の基本方針を盛り込む大綱の策定を急ぐ。

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≪北海道の土地が≫≪Tenboss mori ≫

ちょうど一年が経とうとしています 何やら外国資本による日本国内の土地の買いあさりが進んでいるようですよ!一年前に聞き及んだ話を以下に書き込みますが 知らぬ存ぜぬのままではすまされないのでは!忸怩たる思いが募る日々でもあります
【以前の書き込みは”斜体文字にて”】

 

対馬(長崎県)の不動産が韓国資本に買収されて8年になろうとしている、5000万の土地をなんと4億7000万で購入といった話も聞こえてくる。100ヘクタールもの買い物らしい、観光ピザでやって来て、90日の間に法人の立ち上げ、土地を調べてから土地を買って、そこに住む10年経って永住権の獲得と!

 

こうした事がいま北海道の何箇所かで、おきているそうだ、釧路市やその隣の白糠、利尻・礼文、かつては炭鉱で栄えた夕張市などで、ここ数年バク買いで日本に押し寄せた、これからのお話は、マスメディアでなぜか取り扱わない中国資本による北海道で起きている見過ごすことのできない現実話なのです

 

特に国際バルク戦略港湾に選定された釧路港や釧路空港を抱え道東の中心的存在の釧路は、昨年2016年からおおくの中国の要人たちが訪れてきている
習近平中国国家主席がうち出した「一帯一路」の経済構想に乗って、釧路がアジアの玄関口として物流の拠点としての肩入れが大きい

 

経済面だけではなく海外進出のもくろみは国防面での狙いを釧路を拠点として

 

太平洋に出て行くための国家戦略であろう。道東は自衛隊の基地も密集している。中国資本の動向を検証している複数の専門家の話では、北海道で中国資本に買収された森林やゴルフ場・農地・牧場などは推定で7万ヘクタール。東京の山手線の内側の11倍以上の広さにのぼる・・・何の意図があって?

 

在日のチャイナウオッチャーは「領土拡大を図り静かな侵略を行い、中国人は一度住み着くと、排他的なチャイナタウンをつくる。気がつくと、山も水も電力も中国のものになっているかもしれない」と

 

さらに続けて「集落を造り、病院や軍隊用の事務所も設置する可能性は高い」「太陽光発電はその集落で使え水源地や農地では農産物を作れる、中国人がドンドン増えることになると農産物や水が占領される可能性が高い」
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■最新情報
「対馬は韓国まで直線距離で50kmとかなり近いこともあり、韓国資本による土地や不動産の買収が急速に進んでいます。それに加えて最近では、中国資本が土地を買い始めているという噂が対馬の住民の間でささやかれています」

 

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≪情報や本舗≫≪竹島≫≪古事記の代より日本の領土?≫≪この検証動画!凄い≫

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竹島、それは島根県松江から約230キロ離れた所に位置する近代以前は「松島」と呼ばれる、西島と東島)と呼ばれる二つの小島とその周辺の数十の岩礁からなり当時海豹(アザラシ)の漁をする漁師たちの避難場所としての島と云うより岩礁のようだったと言う説が・・・・

 

先ずは日本の高校生が作った竹島問題の動画を観てみよう。竹島は日本の領土!⇒いやはやこの映像は検証動画として、凄すぎる

 

 

なぜ、またいつから竹島と呼ばれるようになったかと云うと、1904年に日露戦争が起きて、日本海軍としての拠点作りとして翌年になって明治政府は周辺諸国の占有がないことを確認して島根県編入を閣議決定により、また国際法上にのっとり日本国の官有地としたことかららしい

 

Photo≪もっと遡って神代の昔!古書に書き綴られた竹島周辺の島々の誕生由来が今年2012年のちょうど1300年前に偏されていた【古事記】にあった!私論とはいえ侮るなかれ、なぜなら日本の神話であるからである≫

 

 

 

なぜ古事記かと言うと⇒「国生み」伊邪那岐・伊邪那美の二神は、天の浮橋から天沼矛で渾沌とした大地を”コーロコーロとかき混ぜた時に始まる。矛から滴り落ちたものが積もって島となった!その島が淤能碁呂島である

 

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その島で二神は夫婦の契りを結び、先ず淡路島、四国・【隠岐】・九州・壱岐・【対馬】・佐渡と最後に本州とこの8つを大八島の国と・・・≪此処で私論である・・・滴り落ちて、飛び散ったであろう?≫さらにいくつかの島を生み周辺に岩礁があると!

 

矛から滴り落ちて、飛び散った滴(しずく)がいくつかの岩礁となったのではなかろうか・・・・すごい推論!何一つとしてこの推論の根拠は無いが、そう想いたい・・・・・日本の神話!大切にしたいものである

 

 

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竹島から北西90キロの所に位置する欝陵島で、1690年当時、紛争問題が起き上がり、解決策として欝陵島は朝鮮領ての確認をしたことから、その時の欝陵島が竹島と混同された可能性が高いと、竹島が朝鮮領との認識が続いてきたのでは?

 

 

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近年突如韓国がこの島を「独島」と名付け、韓国での古名は「于山島」であると主張して占拠した。于山國(于山島)とは、鬱陵島の古名であることは歴史的事実として明白であり、韓国の主張する「于山島=松嶋」という論は国際的な支持を受けていないにも関わらず、韓国内でのみ優勢な考え方である。

 

 

またサンフランシスコ講和条約の発効直前になって時の韓国大統領李承晩が国際法をまったく無視して李承晩ラインなる境界線をひいて勝手に韓国領土に組み入れ、その後警備兵を常駐させるなどし、新たに様々な施設を構築するなど実効支配を主張してきている

 

Button_switch_now李 承晩(イ・スンマン)・・・イ⇒遺憾に思い、スンマンせん⇒陳謝いたします・・・海に線など引けぬのに、線なき線を色鉛筆で!詮無きことと反省せにゃ、アカン・・・・・

 

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≪Tenboss mori≫≪尖閣諸島≫≪古事記の代より日本の領土!≫

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明治28年明治政府は尖閣諸島を日本領土に編入した!もちろん中国≪諸外国を含めて≫の支配の痕跡が無い【無人島である!】ことを十二分に確認した上で、島に標杭を建設する閣議決定を行った《10年の猶予期間を経てですよ》

 

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その16年前の明治12年に古賀辰四郎という人、が尖閣諸島に上陸した事が記載されているそうです。この上陸から12年後 明治24年(1896年)古賀氏は日本政府から尖閣諸島の4島の30年間の無償貸与を認められている事実!

 

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《余談ですが当時の古賀辰四郎氏の年収は現在の試算ではおよそ6億円だったのでは!》

 

古賀善次が後継者となった1919年には、難破した中国の漁船を善次氏自らが救助(31人の漁民を救う!)したことで、当時の中国政府が感謝状を送り、その感謝状には日本帝国沖縄県八重山郡尖閣列島と明記があり、事実上日本領土と認めているわけですよ

 

0120716220038766【栗原弘行氏と辛坊アナウンサー】

 

 

 

その後、古賀家から栗原家(栗原国起)に金銭譲渡されたのが昭和47年頃、今や尖閣諸島の所有者として「時の人」となっている栗原弘行(尖閣諸島所有家三男)ですが・・・・・・24.450.000円で国に賃貸しているのです

 

2012年、東京都(石原都知事)が尖閣諸島を所有する意思表明(買い取りを)したことで、日本政府、中国政府がそれぞれ物議を醸し出している

 

 

4月22日「タカジンのそこまで言って委員会」の番組に出演した「猪瀬直樹」東京都副知事は、都の購入の意思決定関しての経緯と国の対応への疑問を投げかけた。その後番組で、現在の所有者⇒栗原弘行氏は、こう言いました『国を守る気概がない民主党政権に尖閣諸島を譲る気持ちはない、また民主党政府のときに国の所有になっても安心はできない』

 

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議会決議の問題から猪瀬副知事が話している中で、『購入費用の一部を国民の募金で賄うのはいい方法だ』と、番組の大御所「三宅久之」氏は、『私が第一号だ、寄付する』と・・・・・いつまでも国が放置しておくわけにはいけないのではと!国民の善なる民意がその募金額に反映した!その額”14億円を超えている(8月現在)、石原知事が元気なうちに解決してもらいたいものです

 

Button_switch_now【尖閣諸島寄付金⇒コチラ!】

 

 

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中国政府よ何をか言わんや!で日本の領土と認められる事実認定の根拠となる文例も多くある  人民日報の沖縄に関する記事 冒頭で尖閣諸島は琉球群島に含まれるとの主旨が記述されているのです《1953年1月8日…人民日報》

 

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中国共産党は、清がロシアその他の列強に領土を奪われた経験から、軍事的実力のない時期に国境線を画定してはならないという考え方をもっている 三国志を読むと、中国人の背景にあるこうした考え方が根強くある事実が見て取れるのではないかな?魏呉蜀とも富国強兵を強め二分の計・3分の計などで、国の持つ力を背景とした駆け引きを行っていった・・・・・と勝手に考えますが?

 

 

Aaaaaなぜ古事記かと言うと⇒「国生み」伊邪那岐・伊邪那美の二神は、天の浮橋から天沼矛で渾沌とした大地を”コーロコーロとかき混ぜた時に始まる。矛から滴り落ちたものが積もって島となった!その島が淤能碁呂島である

 

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その島で二神は夫婦の契りを結び、先ず淡路島、四国・隠岐・九州・壱岐・対馬・佐渡と最後に本州とこの8つを大八島の国と・・・≪此処で私論である・・・滴り落ちて、飛び散ったであろう?≫さらに6つの島を生んだとある!

 

蝦夷(北海道)は入っていないが、女島(ひめじま)とある、またの名を天一根(あめひとつね)と言って、海中の孤島ともある⇒故に、九州以南に矛から滴り落ちて、飛び散った島が???の5島プラス3つの岩礁でなかろうか・・・・すごい推論!何一つとしてこの推論の根拠は無いが、そう想いたい・・・・・

 

Aii23bu 【2012年は「古事記」編纂1300年!・・・大切にしなければ日本の神話】

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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≪情報や本舗≫≪増え続けるリタリンの乱用?≫≪クローズアップ現代≫≪向精神薬≫

02      ≪知って!ガッテン≫ASEAの公開資料

 

2007年の情報や本舗≪自閉症について調べてみよう!≫で向精神剤の一つ「リタリン」の書き込みをしていますが、6年たった今でも増え続け、そして使われ続けていることに多くの疑問を感じるわけなんです

 

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10年以上も前からアメリカの小学生に使われ始めた問題提起されているというのに、何故か日本の医師らもここ数年使用し始めているようです。その副作用からつい先週のNHKクローズアップ現代で”くすり漬けになりたくない”というタイトルで特集していたのが2012年6月13日

 

 

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≪これは、別途書き込みするとして、スイス・インフォという日本版ニュースに「増加の一途をたどるリタリン消費」という記事の掲載があった≫・・・・以下抜粋して

 

 

注意欠陥・多動性障害 ADHD と診断された児童は集中力に欠け、何を始めても最後までやり抜くことができなかったり、また児童のほとんどが衝動的な行動を取る。

 

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リタリンはADHDを持つ児童に処方されている。服用することで物事に集中できるようになり、「脱線する」ことが少なくなるからだ」

 

 

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≪だからアメリカでは、ダンプでリタリンを小学校に荷下ろしする風刺漫画まで出る始末・・・情報や本舗≫

 

 

多動症・注意欠陥生涯(ADHD )の治療薬リタリン ( Ritalin ) の生産は、過去10年間で約10倍 になった。近年は集中力を高めるためのドーピング剤やパーティ用のドラッグとして乱用されている。

 

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特記として医療従事者の書き込みがある

 

■≪成人にとっては注意力散漫が問題であって、多動性が問題ではない ≫ ・・・・・ダニエル・バース氏(ソロトゥルン 州小児青年精神科主任医)

 

■≪ リタリンを使用しても、大抵、1度か2度試すだけに限られる ≫・・・・・アレクサンダー・ビューヒェリ氏(社会福祉援助青年相談)

 

 

 


リタリンの原料、メチルフェニデート ( Methylphenidat ) の需要は、1999年以来スイスで約10倍になったとスイス治療薬研究所 ( Schweizerisches Heilmittelinstitut ) の担当者、ヨアヒム・グロース氏は説明する。一方、スイスの製薬会社ノバルティス ( Novartis ) 社は具体的な数値を公表することを控えている。

 

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■【リタリン】 ( Ritalin ) ■

 

1944年に初めてリタリン ( Ritalin ) に含まれる作用物質のメチルフェニデート ( Methylphenidat ) がスイスの製薬会社( 現)ノバルティス社/Novartis ) の社員、レアンドロ・パニッツォン氏によって合成された。

当時は新開発された薬剤を自己試験するのが通例だったため、パニッツォン氏と妻のマルギューリが服用していた。

夫妻はテニスの成績が改善したことでこの薬剤の効果を確信。その後、薬品は妻マルギューリのニックネーム「リタ」に因んでリタリンと名付けられ、1954年よりドイツ市場で販売された。

メチルフェニデートは刺激作用や興奮作用があり、疲労や心理的抑制を取り除く効果がある。そのほか、短期的に運動能力を高め、筋肉痛や疲労といった知覚シグナルを次第に取り除き、食欲を減退させ、幸福感を満たす作用がある。長期間の服用は中毒になる可能性があるが、身体的な依存反応はない。

 

 

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リタリンは時にスポーツ競技のドーピング剤として使用されているが、、スポーツなど競技で好成績を挙げるための薬物を投与!その他の物理的方法を採ること!はオリンピック、競馬など全ての競技で使用が禁止され、違反行為となる

 

 

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≪情報や本舗≫≪認知症、2050年に1億人以上・・・WHOが予測≫≪認知症・認知力が被災地で深刻化≫

02baner      ≪知って!ガッテン≫ASEAの公開資料

 

 

 

2012年7月14日の認知症のニュースなんですが!認知症とは、物事を記憶する、考える、判断するなど認知機能が低下する病気とある

 

東日本大震災の被災地で認知症高齢者の症状が悪化したり、新たに症状が出たりするケースが目立っているそうだ

 

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65歳以上の347人のアンケート調査の結果!13%の老齢者に、初期の認知症に見られる傾向が・・・また
東北大の調査では、被災した認知症患者の症状が、311の大震災以後、なんと3カ月で3~4年分も、悪化したという検査結果が発表された

 

・・・・・≪中には今の季節が答えられ無いといった深刻な話も!≫

 

現在、日本では生活様式の変化や高齢化によって、認知症が増える傾向にあるといわれるなか、4月11日のWHOの認知症の患者が2050年には一億人以上に!・・・・・と予測していた

 

 

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 ■【認知症、2050年に世界で1億人以上 WHO予測 】■

 

 

 

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世界保健機関(WHO)は11日、認知症の患者が2050年までに今の3倍の1億1540万人に達するとする報告書を発表した。先進国だけでなく途上国でも高齢化が進み、患者が増えるという。

 

世界の認知症患者は10年時点で3560万人。30年に6570万人と1.8倍になり、50年には3.2倍になるという。患者のうち新興国や途上国に住む人の割合は10年の58%が50年には70%にまで拡大するといい、ケアがいっそう難しくなりそうだ。

 

 

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報告書は、医療や介護、働けなくなることに伴う所得の損失を含めて認知症がらみのコストは10年時点で年6040億ドル(48兆3千億円)にのぼると分析。認知症対策で国レベルの戦略や計画があるのは日本やフランス、韓国など8カ国に限られるとも指摘した。日本が00年に始めた介護保険を「長期的に認知症をケアする保険の仕組み」として紹介したものの、財政の問題については触れていない。

 

 

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WHOのマーガレット・チャン事務局長は報告書で「世界は老い始めた。認知症は世界の保険制度にも大きな負担となる。患者を抱える家族を貧困ライン以下に押しやりかねない。社会全体で対応策を考える必要がある」と訴えた。     (ジュネーブ)

 

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【2012年1月7日 AFP】これまで60歳あたりからと考えられてきた認知能力の低下は、45歳から始まる可能性があると 英医学誌「ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル」に論文発表されていた 【そのニュース】

 

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≪Tenboss mori≫≪日本の自殺≫≪文芸春秋が再掲載≫≪めざしの土光敏夫≫≪日本経済新聞が2011年に掲載≫

 

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コンビニ書店?で文芸春秋の表紙に芥川賞の見出し【全文&選評掲載】に目がとまり、”なか見!検索”するとトップ記載にとても興味のあることが書かれてあって、立ち読み中止・・レジへ!

 

001その記載のなか見!は、1975年(昭和50年)、文芸春秋に「日本の自殺」という論文が掲載されていたそうで、37年もたった今年、あの大震災から一年を向かえようとしている3月発売の≪文芸春秋≫に再び掲載されたそうだ・・・・これは異例のことらしい

 

 

朝日新聞が、12年1月に朝日新聞1面「座標軸」という大型コラムに「日本の自殺』を憂う」という見出しで、今年1月の紙面でこの「日本の自殺」という論文が現実味を帯びてきた云々の記事がキッカケでもあったとか・・・

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この論文⇒「グループ1984年」と名乗る共同執筆論で、”日本の危機に警鐘を鳴らす”として、当時注目された、その論文が「かつてなく現実になってきた」と、文芸春秋3月号での再掲載に及んだのでしょう

≪芥川賞がトップでの記載かと思いきや、いきなり表表紙にもない予言の書「日本の自殺」再考がト・・・このところ増えている自殺と考えてしまう!ところが30数年前の論文が目に飛び込んでくる・・・なるほど!文芸春秋さんの二重効果を目論んだ仕掛けだったのかな?≫

この掲載記事22ページ中2ページを読むことができます!文藝春秋社の粋な?計らいで【ただし5月7日までの限定でね・・・・・・
Photo 【コチラから読む!】 

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ネット検索では、こんな話が「朝日新聞の主筆が、この37年も昔に発表された『日本の自殺』という論文を思い出して、ホントに日本は破綻してしまうのではないかと怖くなってしまったという。それに対して、文藝春秋も丁寧に応じた。」とあった

 

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当時、この論文は非常に注目され、経団連会長だった土光敏夫さんは絶賛しコピーしては知り合いに配ったそうだ【”私の履歴書経済人20”で「何万部もコピーして配った・・・と】 

 

≪先人の良きリーダーを求めてか?報道番組でお目にかかる・・・あの「めざしの土光さん」だ!≫

 

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我々の知りうる最古の文明から21の文明の種が没落消滅して言った・・・文明の没落過程の共同研究に着手した!と始まる≪1976年12月と1984年4月にPHP研究所より単行本で出版されている・・・中古本でも5000円から8000円と高値だ!≫

 

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論文中のタイトルを拾ってみる先ずは「日本没落の予感」・・・「ローマ帝国滅亡との類似」・・・「日本が直面する困難」・・・「危機は内部にある」・・・「豊かさの代償」・・・「現代文明がもたらす幼稚化」・・・「デマによる集団ヒステリー」・・・「情報の洪水が人間を劣化させる」・・・「自殺のイデオロギー」・・・「戦後民主主義の弊害」・・・「没落を阻止するために」で終わりとしている

 

今の日本に、似て非なることもあるにしても、大きく重なるのではと・・・1975年!そのはるか以前から、日本の衰退は始まっているのではと

 

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「パンとサーカス」のフレーズが多く出てくるが⇒日本経済新聞が昨年2011年の9月30日の電子版で”パンとサーカス”がはびこる「日本の自殺」とタイトル名できさいしている

 

 

現在の世界状勢からこの論文を思い出したと文芸春秋が1975年2月号に載った「日本の自殺」を紹介していた
先ずは何あれ、文芸春秋3月号を購入してみることだ!

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さてさて芥川賞をこれから読むことにするが・・・「共喰い」も「道化師の蝶」もトップ記載記事ですっかりかすんんでしまったかな?

 

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